戦後８０年を経た春の雑草の館も、菜の花・桜・桃・水仙・春一番など咲き誇る花々で明るく賑わっている。心豊かな小さな幸せの環境がそろっているのだが、昨日小櫃農協の野菜・卵売り場で１本３０００円のタケノコにびっくりさせられた。腹黒い農家・農協の米価は、野菜類にも及んでいた。純朴な農民の姿が消えてしまっている。アベノミクス効果はガソリンだけではない。

しかも、農薬添加物だらけとなると、この世のおわりを告げているようなのだ。腐った人間は、神を先頭に人殺しに躍起となっている。日本では、日本会議という不気味な改憲団体が、国民を戦場に狩りだすための平和憲法破壊作戦を、公然とサナエ内閣の下で推進している。他方で「非戦の平和憲法は世界に冠たる憲法」と信じる多数国民は厳然と存在。権力監視の反骨ジャーナリストと善良な日本人は、断じて改憲NOだ。

「死の商人」が操る世界は、戦前回帰・亡国へのイチリヅカ（一里塚）に違いない。

昨夜、自民党改憲草案を作成した日本会議の、確か谷口ともひこと称する会長講演会に参加したという、仏教徒（顕正会員）の関係者の話を電話で聞いた。谷口というと、新興宗教の生長の家を思い出す。教祖は谷口雅春といった。信者に奈良県の玉置和夫がいた、平沼赳夫も改憲派で有名だった。

玉置は自民党内に宗教政治連盟を立ち上げ、国会近くの高級マンション内に事務所をかまえ、彼の金庫には常時１００万円札束、２００万円札束が詰まっていた。原資は株の投資だった。株屋が背後にいたらしい。当時の金庫番の証言である。生長の家は、極端な天皇現人神信仰でしられた。

歴史を知る一般人には、とうていなじめない新興宗教だ。

彼はそうして中曽根内閣で大臣になれた。こわもての政治家でも知られた。平沼にもいえる。はったりや脅しも平然と演じた。二人とも成長の家信者のカネと票で議席を維持した。公明党創価学会と似ていた。政教分離違反などどこ吹く風の手合いだったことを思い出す。サナエの靖国参拝も有名だが、信仰好きは奈良県の風土かもしれない。

日本会議の谷口という会長は、教祖の弟子か身内の可能性を否定できない。

その谷口講演会が千葉県内で行われたという。一口に言って「異様な会」だったらしい。会場の前面には県議や市議が占拠、次に有力信者、後段に会費１０００円の一般人が占めた。

服装が異様だった。和服姿が目立った。現代人にはなじめない。

そこで谷口は、高市改憲を日本会議が支援すると豪語したという。「日本会議が誕生させたサナエ」というのだろう。第三者の視点だと「日本会議の操り人形」ということか。

「話の途中、歌を歌ったりの脱線講演会。ヒロヒトのものまねまで飛び出した」というから珍しい。

谷口講演のあと、質疑が行われた。

「顕正会のOO」と名乗って宗教的な追及質問が飛びだした。中年の女性だったというが、この人も勇気がある。いずれ詳しく本人に聞いてみたい。

「一瞬場内が騒がしくなると、場内から「帰れ」の合唱で騒然となった」という。異端者に対して怒りの攻撃で、雰囲気は一変したという。

今どきの天皇教に驚くばかりだが、おそらく谷口に対する追及質問は、前代未聞の珍事だったのだろう。

以下の記事に納得である。

「約2500年前のインドに生まれた仏教が、アジアに生まれた他の無数の宗教とは異なり現在の世界に広がっているのは、なぜなのだろうか？　唯一神を信仰するユダヤ教・キリスト教・イスラム教との大きな違いとはなんなのか？　講談社選書メチエのベストセラー、『仏教の歴史　いかにして世界宗教となったか』（ジャン＝ノエル・ロベール著／今枝由郎訳）は、多言語に通じた著者の視点で、「仏教の強さ」を明らかにしている」

「コーランはアラビア語、カトリックはラテン語、では仏教は？〈言語の問題は経典と切り離すことができない。コーランはその原語であるアラビア語でしか学習されないし、ヘブライ語のモーセ五書だけが今日でも書写されるということを知らない人はいないだろう。また今から数十年前までは、カトリックでは聖書はラテン語で読まれていた。言語と宗教は密接に繫がっている。〉（『仏教の歴史』p.25）」

共同通信世論調査で、ホルムズ海峡へ自衛隊を派遣するために憲法を改正する必要性について聞いたところ、「必要がある」30.0％、「必要はない」64.4％となった。

【ワシントン＝阿部真司】米国とイスラエルによるイラン攻撃について、米国に拠点を置く１００人以上の国際法専門家が「国連憲章に明らかに違反する」と批判する声明を発表した。

イランのガリバフ議長、米・イスラエルに強硬姿勢「700万人が武装抗戦を宣言」

（共同）東京電力は5日、福島第2原発（福島県富岡町、楢葉町）1号機の使用済み燃料プールを冷却するためのポンプでトラブルを知らせる警報が鳴り、冷却を停止したと発表した。外部への放射能の影響やけが人はいない。復旧を急ぐとともに原因を調べている。

教育ニ関スル勅語（教育勅語）　大日本帝国憲法（明治憲法）発布翌年の1890（明治23）年、教育の基本理念を教え諭すために出された勅語（天皇のことば）。敗戦後の1948年、衆議院は「既に過去の文書となつている教育勅語」が引き続き国民道徳の指導理念であるかのごとく誤解されることは「明かに基本的人権を損い、且つ国際信義に対して疑点を残すもととなる」として排除を決議。参議院も失効確認を決議した。しかし、保守層を中心に復活を求める声は根強く、2017年2月、学校法人森友学園（大阪市）の国有地売却をめぐる疑惑が明らかになった際、同法人が運営する幼稚園が園児に教育勅語の暗唱をさせていたことが注目された。翌月、安倍晋三内閣（当時）は、「憲法や教育基本法等に反しないような形で教育に関する勅語を教材として用いることまでは否定されることではない」と閣議決定。高市早苗首相は、自身のウェブサイト（現在は閉鎖）に2012年9月に投稿したコラムで、教育勅語は現代においても尊重するべき正しい価値観、などと評価する記述をしていたが、首相就任後の2025年11月の衆院本会議代表質問では、教育勅語の教育現場での使用について「政府として活用を促す考えはない」との見解を示している。（ヤフーニュース）

２０２６年４月６日記（茅野村の仙人）