ヒラメ判事は弾劾裁判<本澤二郎の「日本の風景」(4036)

<憲法を生かし定着させて民主主義を再生する好機!>

 日本国憲法は、実にすばらしい基本法である。行政府の暴走に釘を刺そうとしても、警察・検察・裁判所がいうことを聞いてくれない。彼らは正義を貫いてくれない「税金泥棒」でしかないのだ。


 今回、その一角が露呈して、法廷闘争が続いている。2017年の野党と国民が求めた臨時国会招集要求に対して、安倍晋三は3か月以上も応じなかった。この憲法違反の訴えにも、裁判所は判断を逃げてしまった。


 このような卑怯極まりない判事失格者を、そのまま高給で養う義務が主権者にはない。罷免するのが相当であろう。

 憲法は、議会で弾劾裁判にかけろ、と明記してあるのである。従来の感覚では、乱暴すぎるかもしれないが、国民はもはや耐えることが出来ない。「ヒラメ判事を弾劾に掛けろ」である。野党が覚醒するだけでなく、議会全体として目を覚ます時であろう。


 憲法が政府に命じている民主主義の原則が、司法の分野で封じ込められる事態は、何としても回避せねばならない。議会と司法の権力の均衡を、正常化するためにも、これは不可欠であろう。


<最高裁は違憲立法審査権を行使して民意に従うべし>

 さらに付言すれば、ヒラメ判事の養成機関となっている最高裁は、日本の終審裁判所として、法律や条例その他の違法行為などを憲法に照らして、真正面から判断することを義務付けている。


 すなわち、違憲立法審査権を行使する終審裁判所なのだ。実際は、この義務を放棄してきた最高裁である。


 憲法の番人が、憲法違反を繰り返したわけである。最高裁は、本来の使命を果たしていない。その気概さえない。先には、原発再稼働阻止を求める市民が、最高裁判断を進んで止めるという、信じがたい事態が起きた。由々しい一大事である。最高裁への不信が、国民と法曹界にとことん付着してしまっているのである。


 これについても、市民と法曹界に猛省を促す必要があろう。違憲立法審査権を放棄した判事を、次々と議会の弾劾に掛ければいい。それだけのことである。最高裁が行政権の犬であってはならない。



<安倍晋三は国民のための仕事をしなかった史上最低首相>

 安倍晋三が何か国民の為に善政を施したであろうか。

 平凡だが、鋭いペン先で診断すると、いい政治は行われなかった。許しがたい暴挙・暴政である戦争三法を「戦争党」の公明党創価学会と協力して強行しただけでもない。やくざに塩を送るカジノ法の強行も、公明党創価学会と強行しているではないか。


 嘘と買収で獲得した不浄極まりない電通五輪利権にのめり込んで、財政と日本経済に破格の被害を与え、コロナ災害から逃げてきた。中国叩きに60兆円もの天文学的な血税バラマキを強行した。


 外交は、一歩も前進させることが出来なかった。はっきり言おう。財閥と神社本庁の神道政治でしかなかった。史上最低の、しかも犯罪連鎖の政権でしかなかった。


<自衛隊を戦場に狩り出す戦争三法を公明党創価学会と強行>

 筆者だけではあるまい。ペンを持つ人間だけではないだろう。善良な市民・主権者は、安倍・自公・日本会議の暴政に対して怒り狂っている。


 自民党と公明党と決別した国民は、少なくないだろう。先の千葉県知事選の自民党候補の得票数を見れば、一目瞭然である。房総半島は、やくざが跋扈している、著しく民度の低い土壌である。ネット上には「千葉県だけには住むな」という書き込みが、延々と続いている。


 当選した知事がまともだ、ということでは全くない。若すぎて経験が薄い。よほどしっかりしたブレーンがいないと、あっという間に墜落するだろう。それでも県民は、自民候補にNOを突き付けた。よりましな選択をした。


 戦争屋アメリカの戦争に自衛隊を派兵するという、そのための特定秘密保護法と、戦争反対市民を抑え込むための共謀罪を強行した、公明党創価学会と自民党日本会議神道と決別するほかないだろう。


 そのために、立派なリベラル憲法の定着と再生に本腰を入れる国会と法曹界で無ければ、この国の前途は真っ暗闇もいいところである。ヒラメ判事に屈する主権者であってはなるまい。

2021年3月26日記(東芝製品不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員)


(通信社記事)安倍晋三内閣が2017年、野党の臨時国会召集要求に3カ月以上応じなかったのは憲法53条に違反するとして、立憲民主党の小西洋之参院議員が国に1万円の賠償などを求めた訴訟の判決が24日、東京地裁であった。鎌野真敬裁判長は憲法判断をせず、賠償請求を棄却した。

 鎌野裁判長は、内閣の対応をめぐる国会議員の提訴は国の機関同士の争いに当たり「裁判の対象外だ」と指摘。議員側が求めた内閣による召集義務の確認については却下した。

 国会が長期間召集されず、議員の質問権などが行使できなかったとの主張に対しては「国家賠償法上保護された利益とは認められない」と述べ、賠償の対象にはならないと判断した。

 憲法53条は、衆参いずれかの総議員の4分の1以上の要求があれば、内閣は臨時国会召集を決定しなければならないと定めている。同種訴訟は全国で3件起こされ、判決は昨年6月の那覇地裁に続き2件目。同地裁は召集要求に応じる法的義務が内閣にあり、安倍内閣の対応は「違憲と評価される余地はある」と言及したが、直接の憲法判断はせずに請求を棄却していた。




 史上最悪レベルの原子力災害となった東京電力福島第1原発事故から10年の3月、原子力規制委員会は事故原因に関する報告書を取りまとめた。炉心溶融が起きた1~3号機の原子炉格納容器の上ぶたに、溶融核燃料(デブリ)に匹敵する高濃度の放射性物質が付着していると指摘し、今後の廃炉作業に警鐘を鳴らす。廃炉の計画は大幅に見直しを迫られる可能性が高く、政府と東電が「2041~51年」としている廃炉の完了は極めて困難な情勢だ。(共同通信=広江滋規)


日本の警察力<本澤二郎の「日本の風景」(4035)

<サリン事件を見逃し続けてから26年後も蓋をかけ逃げる警察庁>

日本人は物忘れが激しい。最近の国会答弁でも「記憶にない」が連発、時には総務大臣が、答弁に立つ官僚に対して「記憶にないといえ」と脅していたことも発覚。もう日本の民主主義は、激しく劣化してしまっている。


 筆者に歴史の重要性を教えてくれたのは、平和軍縮派の宇都宮徳馬さんだった。彼に押されて中国の大陸を歩き、そこで日本軍の侵略の痕跡を確かめ続けた。恥ずかしいことに、こうした努力をする右翼議員などはゼロである。彼らは平気で嘘をつく。恥を知らないのだから、始末が悪い。


 同じことが、日本の警察にも言える。3月20日は、地下鉄サリン事件から26年、しかし、この大都市圏における無差別テロ事件の総括をしていない。国民に対する謝罪も反省もない。誰一人責任をとっていない。国会も沈黙している。不思議な民族であろうか。また繰り返すのか。


 日本の警察力の低さは、言葉にもならない。警察は、恥ずべき裏金問題にもケジメをつけていないらしい。やくざを跋扈させていながら、高給を食んでいる税金泥棒だ、などと評価されている。


 現在は、効果・副作用の判定が不明な、新型コロナウイルスのワクチン接種を急いでいる政府である。本末転倒がまかり通っている。


<誰も責任を取らなかった公安委員会・警察庁>

 白状すると、永田町の派閥政治と権力闘争にうつつを抜かしてきたジャーナリストは、どちらかというと、事件事故を集中して追及するという姿勢が不足している。能力の限界でもある。それはコロナについても言える。日本と世界を俯瞰している、というと、大げさに違いないが、目の前に突き刺さる事案についての評論に振り回される。


 言論人の宿命かもしれない。本日は、日本の警察力について、関係者の猛省を促そうとしている。いえることは、反省も謝罪もしない組織の前途は危うい、それの指摘である。


 26年の歴史を刻んだ地下鉄サリン事件総括から逃げる警察庁・公安委員会の不条理は、安心・安全が確保されない日本を象徴していることになるからだ。


 調べると、1995年3月20日のオウム真理教が、731部隊の悪魔教団よろしく、化学兵器サリンを製造し、それを撒いて世界を驚かせた。これが最初ではなかった。前年の1994年6月27日には、松本サリン事件を起こしていた。いやまだある。1989年11月4日には、坂本弁護士一家殺人事件も起こしていた。オウムという超カルト教団による犯罪が、一度ならず三度も起きていた。


 「オウム犯罪を泳がせていた捜査当局か」とも言われかねないだろう。徹底した反省の上に立っての総括は不可欠、だが何もしていない。誰も責任をとっていない。事情通は「税金泥棒」と決めつけている。


<制度的欠陥が警察を駄目にしている根本原因>

 筆者は元警視総監の秦野章さんの「日本警察改革論」(エール出版)を上梓したことがある。彼は能力のある人材を登用すべきだ、と論じた。ノンキャリの警察本部長を誕生させよ、と訴えたものである。これは今でも正論であろう。


 キャリアの無責任・無能力の警察官僚に問題がある、という指摘である。現在も、ノンキャリは才能があっても、トップに立つことが出来ない。この方面に詳しい事情通に、今朝改めて聞いてみた。


 「戦後の混乱期の警察は、国家警察と市警に分かれていた。しかと統一しなかった。戦前は内務官僚が実権を握っていた。戦後に警察庁が誕生したが、役人の世界では国家公務員上級職の合格者の上位は、全て経済官僚となる省に就職した。省と庁は、天地の開きがある」「他方で、警察庁は20代のキャリア官僚を、すぐさま地方警察の捜査二課長に出世させる。自分の親父の世代を配下において、何も知らずに仕事をすることになる。そしてとんとん拍子で出世、極楽とんぼよろしく、威張るだけで、責任はとらないまま、警察本部長になれる。数万を率いる地位は、一国一城の主だ。この不条理な階級社会が、出鱈目な警察行政の根幹となっている」のである。


 傲慢かつ思い上がりの警察官僚の典型が、現在の官邸にいる杉田という官房副長官、そして警察庁の中村格である。TBS強姦魔・山口を救済した人脈で知られる。悪の根源である。伊藤詩織さん泣かせの悪魔官僚そのものであろう。屈しない詩織さんの勇気を、主権者はこぞって支援に立ち上がるはずである。依然としてTBSは、山口にケジメをつけていない。このことも、重大なことである。


 捜査は二の次、他方で権力の乱用は安倍・自公内閣で、特に表面化した。


 関連して指摘しなければならないことは、オウムと石原慎太郎の関係は、知る人ぞ知る、である。4男が麻原彰晃の側近だったという。「サリンを製造していた場所である旧上九一色村を、今は鳴沢村に名称変更した、なぜか?しかも、このあたりは笹川財団の広大な別荘地で、近くに安倍別荘もある、という不思議である。オウム事件捜査を邪魔していたのは、彼らなのか?オウム犯人を大量処刑して乾杯を上げる安倍首相と上川陽子法相の乾杯写真の露出?何を意味するのか。サリン事件捜査の総括が行われない理由なのか」との鋭い指摘は、今も続いている。


 サリン捜査関係者の内部告発は、まだである。警察の腐敗は、千葉県警だけではなさそうだ。

2021年3月25日記(東芝製品不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員)


0213201853事件NHK

「情けないというか、悲しい」
いくつもの命を救ってきたベテラン救急医の口ぶりには、悔しさがにじんでいた。
世界でも類を見ない化学テロ、地下鉄サリン事件。
多くの市民に猛毒のサリンがまかれた。しかし、誰がどう被害に遭い、どんな治療を受けたのか。その後、どのような不安や後遺症を抱えながら過ごしているのか。被害者の視点に立った記録の保存や検証はいまだに行われていない。
なぜそうなったのか。26年前のあの日からひもといてみたい。
(ネットワーク報道部記者 馬渕安代 解説委員 山形晶)

大衆は愚にして賢<本澤二郎の「日本の風景」(4034)

<自民候補を泡沫候補にした千葉県の見識=民度急上昇!>

 3月21日の千葉県知事選挙は、たくさん金を使って宣伝した自民党前県議・弁護士を、有権者は泡沫候補として弾き飛ばした。タレント12年の前任者に辟易していたところに、自公の安倍・菅政権の不正と腐敗の連鎖を、10年も見せつけられてきたわけだから、さしもの保守の金城湯池も総崩れの状態になっていたことが証明された。快挙である。


 安倍や安倍側近が解散の笛を吹けども、改憲軍拡の自民党に有権者はへそを曲げている。安倍に従った「戦争党」の公明党も元気がない。大衆はちゃんと見ている。愚にして賢なのだ。


 ただ、そこで問題なのは、だからといって野党の立憲民主党支持率が上がらないことだ。原因を近く分析したい。


 知事選の投票率は、前回に比べて上昇した。およそ4割だ。ことほど政治も行政も、不信の固まりなのだ。投開票日の翌日、久しぶり来訪した息子に選挙のことを尋ねると、投票しなかった、と即答した。6割の有権者はソッポを向いていたことになる。

 にもかかわらず、自民候補は当選者との差は100万票。菅も二階も、立ち上がれないほど衝撃を受けているだろう。


<やくざ排除の警察・公安委員会を刷新する千葉県政を断行!>

 やくざが跋扈する房総半島の民度が変わったとみたい。やくざ議員を排除する民度に変質した千葉県?野党は堂々と、イタリア首相並みにマフィア(やくざ)退治に勇気を出すべきだろう。それには真っ先に言論界も、である。


 今回の投票日は、春嵐を印象付ける悪天候の中で実施された。コロナ禍の選挙ゆえに、選挙管理委員会は事前投票を呼びかけていた。当日、筆者は昼過ぎに近くの投票所に出かけたのだが、会場に誰もいなかった。沈黙の投票風景は、初めての経験となった。


 公共掲示板には、8人候補の4人しかポスターが貼られていなかったし、一度たりとも候補者の宣伝カーも走らなかった。しかし、選挙前にはやくざ議員と見られている人物と自民候補の派手なポスターが、長期間派手に街頭脇に貼られていた。最初はわからず、総選挙が近いのかと勘違いしたほどである。自民党の金力を引けらかしていたのだが、有権者は踊らなかった。


 新知事が勇気を出して、やくざを退治する千葉県警と公安委員会に衣替えすれば、女性も観光客も安心する、明るく希望のある房総半島になるだろう。特に千葉県警に対して、言論人としての監視を強めようと思う。 


<国際社会の大衆もコロナと原発の電通五輪に賛成しない!>

 五輪選手だけでも1万人以上、五輪大会関係者が加わると、三密は吹っ飛んでしまう。コロナの集団感染の危険性が高い。

 日本医師会が猛烈に反対した。結果、外国人観光客の観戦中止。安倍と菅が公約した、安心・安全五輪は消し飛んでしまった。


 金儲けに賭けてきたホテルや観光業者の衝撃は大きい。JOCIOCも、当てが外れてしまった。「何のための五輪か」「テレビ観戦だけか」「いっそ中止すべきだ」という世論は、一段と強まっている。 


 大衆は、日本も世界もコロナ五輪NOなのだ。

 菅は、明日の聖火ランナーの初日スタート参加を、突然欠席すると日程変更した。「菅も五輪開催断念か」と列島に負の情報が走った。大赤字・経済損失・不況の追い打ちに、打ちのめされる関係者は多い。

 安倍と森の、その前には石原慎太郎の置き土産に、国も泣かされるのだろう。泉下でクーベルタン男爵が泣いている!


<バイデンにお土産持参しても五輪は「科学的」で押し切られる?>

 米国大統領に御目通りするために、なんと80人、90人+金魚のフンの報道人=江戸の参勤交代そのものである。空前絶後の大名行列を誰が仕立てたものか。

 トランプのポチから、バイデンに乗り換えるための朝貢ということらしいが、コロナ禍のワシントンの警備は、ただでさえ白人至上主義者が暴走している。

 「お土産は沢山持ってきました。どうぞ大統領ご夫妻と選手団を派遣してください。お願いします」、これにバイデンはトランプのように「分かった」といってくれるだろうか。


 「科学的に判断すると言ってきた、分からんのか」と一蹴されないだろうか。それにしても、これほどみっともない参勤交代など、江戸期にも見られなかったはずである。


<大衆は目を覚ました=自民神道政治+公明創価学会政治=NO

 日本政治を真正面から分析すると、それは土着の神社神道を基盤とする、戦前を引きずる自由民主党と、当初は貧者を代表する反神社神道の創価学会そのものの公明党が、21世紀に入って仲良く提携、議会の3分の2議席を占拠、独裁暴政を断行してきた。


 これを支援するのは戦後、復活して暴利を手にした財閥である。目下、新型コロナウイルスが直撃、世界恐慌に輪をかけている。大衆が目を覚ましてきているのである。コロナが人々を覚醒させている!


 もともと大衆は愚にして賢なり、護憲リベラルである。日本国憲法の真髄は、自然エネルギーで航海する帆船・日本丸だ。人類は皆賛同する。死の商人に振り回される日本やアジアであってはならない。

2021年3月24日記(東芝製品不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員)

菅義偉首相は23日、福島県で25日に行われる東京五輪・パラリンピックの聖火リレーの出発式への参加を見合わせることを明らかにした。「国会の日程などを総合的に勘案」したとしている。 (朝日)

(共同)公益財団法人「新聞通信調査会」(西沢豊理事長)は20日、新型コロナウイルス感染症が世界的に収束していない中での東京五輪・パラリンピック開催の是非を海外5カ国で尋ねた世論調査結果を発表した。「中止すべきだ」「延期すべきだ」との回答の合計が全ての国で70%を超えた。特にタイでは95.6%、韓国で94.7%に達した。昨年12月~今年1月に面接か電話で調査し、各国で約千人ずつから回答を得た。他に中国は82.1%、米国が74.4%、フランスが70.6%。【ロンドン時事】今夏の東京五輪・パラリンピックで海外客の受け入れを断念する決定を受け、AFP通信は20日、「世界の多くの人々にとっては主にテレビ用のイベントとして形作られ、国際的な祝祭という雰囲気はほとんどない」と報じ、異例の大会になる見通しを伝えた。さらに、新型コロナウイルスの影響で日本国内の世論は大半が今夏の開催に反対していることも改めて紹介した。

https://ameblo.jp/honji-789/entry-12663832884.html

本澤先生、こんにちはまた創価学会員のツィーターされた分を送ります。八千代、青柳

静かに創価学会を去るためにbotさん(@TaiwaBot)が6:37 午後 on , 322, 2021にツイートしました:何度でも言います、私が50年間信じてきた創価学会は間違いだった。誰しも自分の間違いを認めることは辛いことです。ましてや人生の根幹をひっくり返されることを、そう易々と受け入れられるわけがありません。しかしそこは勇気を出して立ち向かわなければ、間違ったままで終わらせることになります。(https://twitter.com/TaiwaBot/status/1373931843817328645?s=03) 

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