本澤二郎の「日本の風景」(5223)

<イムジン河=むくげ=東洋思想の生命学>

関東は梅雨明けに向けた梅雨空がしばらく続く。その先の猛暑はどうなるか?庭先に「朝鮮の花」と言われているむくげ(木槿)が美しく咲いている。真っ白い花びらに薄いピンクの液体をうっすらと撒いた涼しげな感じで、見事に猛暑に立ち向かってイキイキとしている。長寿の花でもある。 

最近不思議なことにパソコンのYouTubeに「イムジン河」という初めて知った歌が登場した。聞いてみた。切なくも悲しい、そして美しい曲である。すぐ好きになった。朝鮮半島の南北38度線を隔てる国境沿いに流れる河川という。望郷の歌でもある。北京にも故宮を望む地区に「望郷」がある。そこには朝鮮族が多く住んでいる。


日本人にもつらい曲である。南北分断の遠因は、戦前の日本が朝鮮を併合・植民地支配したことにある。その天皇制国家主義が、安倍内閣で花火を上げ、現在もその片鱗を見せつけている。日本人の罪は計り知れないほど重い。


優雅なユリのカサブランカも咲き始めた。咲いて散るのも早い。木槿は違う。暑さをものともせず日本列島で咲く。在日朝鮮・韓国人の「望郷に花」に思いが詰め込まれている?近年は西洋の科学・医学の限界が話題になり、東洋思想や東洋医学への関心が集まっている。今では韓国や台湾などで漢方医学が注目を集めている。


<西洋科学の限界=農薬による食べ物=自然・地球破壊>

「科学者たちの警告:人類は2024年に自滅の危機に直面している」ー。こんな見出しが本日のネットに登場した。円激安と物価の急騰と、景気後退による世界恐慌を予感させている。円刷りまくりの10年!異常な株高にも赤ランプがついた。

核戦争の危機も続いている。核大国の政治指導者の資質の劣化が、人類を不安に陥れて久しい。危険すぎる潮流に掉さす岸田文雄の改憲軍拡ラッパも、人々に恐怖を募らせている。


思想哲学医学などの分野で「入東洋」は人類の耳目を集めている。脱欧米は経済の血液であるドル紙幣や農薬農業など限界がきている。がん治療一つとってみても西洋医学は、壁にぶつかっていかんともしがたい。


<東洋医学は生命・人間学=思想は平和学=見えない精神分野も漢方の視点>

徐々に理解してきたことを披歴したい。「台湾人気の一つが漢方医学」という。全く知らなかったことだが、台湾には中国文化がそっくり残っているという。その一つが漢方医学。数千年かけて蓄積された予防医学である。

そのヒントをくれたのは稲葉修の次女。代々村上藩(新潟県)の御殿医だった稲葉家では「医師は病気を治せない。病気にならないように生活する」と教えられてきたというのだ。そういえば、妻の実家の広岡家も、富山・前田藩の御殿医だと妻の母親に教えられた。

日本でも中国伝来の漢方医が幅を利かせていたのである。取って代わったのが西洋の手術優先の医療だが、病原を切除しても転位するがんを治癒できない。


御存知「病は気から」である。悩み・悲しみが病気の原因だが、したがって形に見えない精神的な治療が、西洋医学の弱点である。漢方医は、病の寄って来る原因にもメスを入れる。したがって、それは幅広い知見を必要とする。

天文学・地政学・哲学・思想などあらゆる見えない分野から、病の原因を探り当てる。したがって漢方医の家系は数世代、数十世代にわたって伝授される。いまでは革命の地となった中国では、名医は少ない。「台湾にはいるらしい」というのである。


病は思想や哲学にも及ぶ。それこそ人間学であり、生命学である。大陸の儒学・道学・仏学はすべからく人間を救う学問。平和学である。日本の国家神道のような戦争カルト宗教と異なる。競争させる相撲や弓矢の争いは、平和学から排除される。東洋思想には争いの哲学思想はない。例えば孫子の兵法は「闘わずして勝つ」である。


<人殺しをしない、させない東洋思想・文化>

人々はイスラエル・ユダヤに対して本心から怒りを覚えている。涙を流す女性にも出会った。ガザの空爆で犬や猫のように、無辜の民が無数虐殺されている。

超核軍事大国のアメリカの支援が、そうした蛮行を繰り広げている原因だ。日本もワシントンに配慮してイスラエルに文句ひとつ言えない。日本属国も悲劇だが、ガザのパレスチナ人の無念を外交で主張できない日本政府は、まともではない。


キリスト教も争いの宗教なのか。日本の神道も。人を殺さない思想哲学が、東洋思想哲学である。平和軍縮派の宇都宮徳馬が生前よく言っていたことの一つに「中国思想は深い。日本人は勉強すべきだ」と。全くである。人殺しをしない非戦の東洋思想をしっかりと学ぶ必要がある。松本英子を学べ、である。


朝鮮半島もそうして平和統一すべきだ。台湾と中国も。東洋思想で世界をまとめ上げることが、地球・人類の存続を約束する。日本も漢方医学を徹底的に学んだらいい。「がんは不治の病」ではない。「不治のがん」は西洋医学の限界を裏付けている。


木槿の美しさに感謝したい。歴史の教訓を伝えてくれる。イムジン河のことや、日本で暮らす朝鮮・韓国人が手を取り合って南北統一を実現してもらいたい。そのための努力をする日本人でありたい。

2024年7月13日記(茅野村の憲法仙人・日本記者クラブ会員・東洋哲学研究家)


危ない防衛省=自衛隊幹部の靖国参拝不問は重罪!

(FNN)防衛省は、自衛隊員による「特定秘密」の不適切な取り扱いや、潜水手当の不正受給などを受け、防衛事務次官や陸海空自衛隊の各トップを含むのべ220人、重複を除くと218人の処分を発表した。処分対象となった事案は「特定秘密漏えい」「潜水手当不正受給」「不正喫食」「内局幹部によるパワハラ」の4事案と、これらに関する幹部の「指揮監義務違反」。

法務省大失態=黒川定年延長問題

(読売)黒川弘務・元東京高検検事長の定年を延長した2020年の閣議決定を巡り、法務省内で協議した文書の不開示決定を取り消した1審・大阪地裁判決について、小泉法相は12日の閣議後記者会見で、国側が控訴を見送ったことを明らかにした。控訴期限は11日だった。原告の上脇博之・神戸学院大教授も控訴しなかったため、判決が確定した。


もんじゅ西村謀殺裁判・御支援各位 様

2024年、西村裁判� �が進行中で、被告と訴訟名は其々別です。

御多忙中のところ、傍聴宜しくお願い致します。

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もんじゅ・西村裁判 �(行政裁判)

日 時: 2024年8月20日(火)13:40〜 

場 所: 東京地裁  803号

訴訟名: 個人情報審査請求棄却取消(行政裁判)

中央署は「1996.1.13,早朝、西村はセンターホテル東京8階非常階段から飛び降り自殺し,大畑理事が西村の俯せ遺体を発見し通報した」と発表した。しかし、遺体は8階から飛び降り自殺の損傷が全く無かった。東京都に西村の不審死の個人情報開示請求(捜査報告書、実況見分調書、死体取扱報告書、写真撮影報告書)を申請したが棄却した。その取り消し訴訟である。現在、被告は上記の個人情報の文書保存期間は過ぎたので

廃棄したと主張、文書保存期間が問題になっている。被 告: 東京都   原 告: 西 村 

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  ホームページ  https://blog.goo.ne.jp/nisimura8787              https://kaminisi.muragon.com/

  検索キーワード:もんじゅ西村裁判、日本の黒い霧

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 もんじゅ・西村裁判�(JAEA+元秘書役)

日 時: 2024年8月02日(金)10:00〜 

場 所: 東京地裁  530号

訴訟名: 損害賠償請求(JAEA) 日本原子力機構(JAEA)理事長は西村に特命を出し、記者会見で

「1996.1.13,早朝、西村はセンターホテル東京 8階非常階段から飛び降り自殺し,大畑理事が西村の俯せ遺体を発見し通報した」と発表した。 しかし、遺体は8階から飛び降り自殺の損傷が全く無かった。

・機構は西村に特命を出し、労働災害死と認知しながら労災の重要な証拠品を紛失、その損害賠償。・田島元秘書役は、西村が労働災害死と認知しながら、その労災の重要な証拠を意図的に社外に持ち出したことの損害賠償。被 告: JAEA(日本原子力機構)、元秘書役(田島) 

原 告: 西 村 もんじゅ・西村裁判の会


本澤二郎の「日本の風景」(5222)

<またまた軍拡破憲行脚の岸田文雄=NATOの手先か>

二世、三世の世襲議員のなれの果てか?宏池会を知る凡人ジャーナリストは、為替の安定・軍備縮小や国民負担の軽減など国民目線の政策推進など護憲リベラルを基軸にした岸田政治を期待した。歴代のリーダーは、戦前派閥の軍拡や破憲行為とは無縁だったのだから。

いま宏池会を語れる評論家もジャーナリストもいない。寂しい限りだが、戦後の自民党政治は宏池会政治が自民党を主導してきたともいえる。だが宏池会の岸田文雄が、護憲リベラルの衣を脱ぎ捨てて、鎧兜で身を包んでワシントンのポチ、NATOのポチを演じて、死の商人を小躍りさせている!


野党が存在感を示せる時だが、現状は宏池会レベルの「護憲リベラル」の立場さえも国民に示せないでいる。7月7日の都知事選で経歴詐称知事に屈するという予想外の敗北に、党内は打ちひしがられている。庶民をいびる消費税を、嘘をついて増税した松下政経塾の野田佳彦の配下を擁立するという戦略ミスさえも気付いていない。


岸田は例によつて贅沢三昧の政府専用機でワシントンに乗り込んで、11月大統領選で敗色濃厚の観測が強まり、意気消沈するバイデン大統領の激励に励んでいる。国際政治においては珍しい対応である。相変わらず、日本外交に自主独立の気概はゼロだ。霞が関に気骨ある人物がいない証拠でもある。


まともな政治リーダーであれば、何よりも二つの戦争を中止するための努力が求められている。実際はバイデン・NATOの側に食らいついて、ロシアとパレスチナを叩いている。日本国民の貧困救済よりも、そこに目を向けた支援に明け暮れているのではないか。人殺しに手を貸している。貧困についてもそうだが、こうした軍事支援に対して、野党は事実上、沈黙している。一般の国民にはそうとしか見えない。


<内政は国民救済の大軍縮・大減税・43兆円中止が天の声>

返す返す悔やまれる一点は、霞が関に気骨ある官僚が姿を消してしまったことにある。菅義偉と安倍晋三の悪知恵の成果だ。官僚人事を官邸が独占したことで、戦前志向の国家主義派を中枢に置いたことによる。ブレーキの利かない霞が関が、宏池会など自民党内の護憲リベラルを排除した。そのツケが今も続く。


いまだに菅をよいしょする御用記者が存在する。官房機密費の効果がまだ生きている証拠だ。TBSの山口強姦魔だけではない。

「国民の合意を政策に反映させる」という中道主義が、今の

平河町や信濃町にもない。恐ろしい時代は10年以上続いてきている。その結果である「日本の貧困」に目を向けない永田町を国民は怒り狂っている。岸田外遊の暇があれば、1%に大増税して庶民大衆に対しては、大減税を実施する。消費税は廃止する。大軍縮43兆円の人殺し計画を中止すればいい。

バイデンであろうが、トランプだろうが、日本の立場をはっきりと主張する自主外交が、当たり前の外交の基本である。右顧左眄は敗北外交である。


<岸田覇道外交で戦争拡大の愚>

岸田外交を俯瞰すると、深刻な過ちを犯しており、それが国際社会を危機に陥れていることが理解できるだろう。戦争中止にウクライナもイスラエルも尻込みしているのではないか。結果的に戦争の長期化と拡大で、世界経済を混乱させ、人々の生活と命を奪っているのではないか。第三次世界大戦を印象付け、死の商人や人口削減派を喜ばせている。


14億人の中国孤立化に特化する日本政府に対して、ワシントンは小躍りしているが、東アジアの不安定化による戦争危機を将来させている。これは邪道・覇道である。

覇道外交は自らの首を絞める。日本国民を地獄へと招来させる悪の外交であって、到底平和を欲する国民を納得させることは不可能である。自公政権は、国民のための外交ではない。国民と野党の覚醒が不可欠であろう。

2024年7月12日記(茅野村の憲法仙人・日本記者クラブ会員・外交評論家)


(時事)岸田文雄首相は7月10日から5日間の日程で米国とドイツを訪問する。林芳正官房長官が7月9日発表した。ワシントンで北大西洋条約機構(NATO)首脳会議にインド太平洋のパートナー国として出席し、安全保障協力の強化を確認したい考え。日本とNATOで情報をやりとりする専用通信回線設置で合意する方向で調整している。ベルリンではショルツ首相と日独首脳会談に臨む。

本澤二郎の「日本の風景」(5221)

<遂に米国債売却の勧め浮上=円激安・超物価高解消策>

経済評論家の植草一秀が、月刊誌「紙の爆弾」8・9月号で正直な意見を述べた。いわく「日本政府は米国債を売って危機を逃れるしかない」という趣旨だ。

アベノミクスは、いうなれば日本軍国主義の本格的な復活を目論んだ、極右・A級戦犯勢力の危険すぎる悪魔人間による破憲の悪法である。違うだろうか。


戦争犯罪人・日本ゾンビの野望実現の策略といえる。基軸通貨米ドルをまねた円紙幣の刷りまくりによって、日本円を意図的に低下させる。円激安による財閥企業の輸出増・超株高・消費税二重取りによる暴利作戦である。反対に庶民大衆は物価の急騰と消費増税によって、四苦八苦の窮乏生活を強いられてきた。それも10年。悲劇的な悪政から抜け出す手立ては何か。この時点では記録的円安下で、地獄への道へまっしぐらな庶民救済策が、米国債の売却である。


<「50兆円利益と円安是正」植草一秀の正論>

日本は米国債を腐るほど買わされてきた。「属国日本の証」として国際的負の評価を受けてきている。米国債保有国の2番手が中国だが。ここにきて売却して経済危機乗り切りに必死のようだ。日本も米国債を売れば、円激安と超物価高の危機救済策となろう。

植草によれば「50兆円の利益と円安是正」と断じている。


敗戦後の日本の不思議は、今でもワシントンの属国に甘んじている点にある。古参の自民党秘書は「日本はワシントンのポケット」と揶揄して恥じない。日米関係を理解していない若者は、首をひねるような話しだが、間違いなく日本は米国の財布である。米国債保有世界一こそが、それである。安倍晋三という神道・日本会議の、不気味なカルトの極右政策による日本沈没を回避するためには、米国債を手放す好機であろう。


「50兆円を全国民に均等配分すると、ひとり40万円」という。これは直ちに断行する価値がある。国会は決断する時であろう。そのためにも自公政権を解消・打倒しなければならない。


<独立日本の証=自立する日本=東アジアに平和と安定> 

米国債の売却は、連動して日米安保破棄への道だ。沖縄救済策でもある。日本外交の足かせを解消するのである。日本国憲法は中立国・日本を想定している。独立国・日本への道でもある。

米国を含め世界各国と対等の国になる。こんなに素晴らしいことはないだろう。「ワシントンの犬」との悪評も消える。国際社会から信頼される日本である。

 

中曽根派や福田派という右翼派閥に所属した亀井静香でさえも、日米安保破棄を唱えている。ロシアから北方領土返還も実現するだろう。もちろん、日朝国交正常化を実現して、問題の拉致問題を1日で解決する。

米国債売却の政治的経済的効果は絶大である。日中両国が米国債を手放すと、ドルが急落する。ワシントンの野放図すぎる財政による転落回避に歯止めがかかるだろう。一石二鳥どころか三鳥である。真っ当なアメリカ国民は喜んでくれる。


<戦前回帰忌避=安倍(A級戦犯)・清和会政治退治=財政法4条厳守で軍国主義戦争を阻止>

戦争ほど悲惨なことはない。戦争ほど残酷なことはない。人を殺す政治は、地獄の悪魔政治である。これの妥協は許されない。

安倍・A級戦犯継承勢力を木っ端みじんに征伐することが、日本が二度の過ちを犯さない最低のカンヌキとなる。おわかりか。安倍派の裏金追及と統一教会退治は、そのためである。戦争阻止のための必死の闘いなのである。


忘れないでほしい。戦争阻止の物理的な歯止めが財政法4条だ。憲法9条とリンクしている。戦後の平和体制の日本の証である。国債発行に厳しい歯止めをかけることで、死の商人の野望である戦争体制・武器弾薬製造を物理的に阻止する。これを破壊しようとして、財務省を徹底攻撃をする愚かな政党政治屋がいることを忘れてはならない。騙されている市民運動家もいる。


日本国憲法と財政法が、平和国家・日本の国際的公約である。A級戦犯勢力が最も嫌う日本のカンヌキである。何のことはない、アベノミクスなど安倍内閣10年の野望は、この二つのカンヌキを外そうという悪魔政略であった。


幸い9条は堅固だ。財政法も。43兆円もいうなれば、財政法破壊を目的にしている。国債発行を許してはならない。43兆円阻止が喫緊の課題である。戦争党に変身した自民・公明・維新を打倒することが、平和を願う日本国民の使命・責任である。

まずは当面する危機解消のために、米国債売却を政治の舞台に引き上げればいいだけのことである。国民の覚醒を!

2024年7月11日記(茅野村の憲法仙人・日本記者クラブ会員・政治評論家・暴力団追放国民会議)


[ニューヨーク 19日 ロイター] - 米財務省が19日発表した1月の対米証券投資統計によると、海外勢の米国債保有額は8兆0200億ドルと、過去最高だった昨年12月の8兆0600億ドルから減少した。ただ、保有額トップの日本は持臨みたい高を拡大した。また、海外勢の米国債保有は前年比では8.6%増加した。日本の保有額は1兆1530億ドルで、12月の1兆1380億ドルから増加し、2022年8月以来の高水準となった。中国の保有額は12月の8163億ドルから7977億ドルに減少した。英国は7535億ドルで、過去最高だった12月の7537億ドルからわずかに減少した。米10年債利回りは1月に3.899%で始まり、月末時点では3.965%だった。12月は米連邦準備理事会(FRB)の利下げ見通しが織り込まれる中、大幅に低下していた。


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